NTTグループの歩み
NTTグループのこれまでの歩みをご紹介します。
- 19世紀半ば
- 1830年代、シリングやモールスが電信機を発明
1876年、ベルが電話機を発明
日本電信電話公社 設立
逓信省、電気通信省と官営で行われてきた電信電話事業が1952年に日本電信電話公社に引き継がれたとき、日本は戦後復興の途中にあり、設備は荒廃、技術も海外に遅れをとっていました。
日本電信電話公社は、「すぐつながる電話」という国民の要望に応えるべく、さまざまな取り組みをしてまいりました。
ムービーを見る (1950-69年)
電電公社からNTTへ 民営化(日本電信電話会社 設立)
日本電信電話公社は、通信の自由化を背景に民営化しました。新たに発足した日本電信電話会社の一般呼称はNTTに。
民営化後、NTTデータ(1988年)、NTTドコモ(1991年)、NTTファシリティーズ(1992年)、NTTコムウェア(1997年)が設立されました。
世界初のISDN(商用サービス総合ディジタル網) サービス提供開始
東京、名古屋、大阪の3地域にて、世界で始めてのISDN(Integrated Services Digital Network; 商用サービス総合ディジタル網)サービス、「INSネット64」の提供を開始しました。当時の最大伝送速度は128kbps(64kbps 2回線)でした。
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- ワールド ワイド ウェブ(www)開発
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- Windows95発売
日本でインターネットが普及開始
インターネット接続サービス「OCN」提供開始
インターネットの拡大を視野に入れ、「オープンコンピュータネットワーク(OCN)」の提供を開始しました。サービスラインナップのうち、「OCNエコノミー」は128kbpsの常時接続サービスで、当時としては破格の月額費用だったことで、大企業のみならず、中小企業や個人にまで利用が拡大しました。
「iモード」サービス提供開始
携帯電話端末からインターネット経由でメールやウェブ閲覧ができる「iモード」サービスの提供を開始しました。本サービスにより、これまでパソコン利用者に限られていたインターネットサービスが携帯電話からでも利用可能となりました。iモードは幅広い方々に受け入れられ、ピーク時には約4,900万ユーザ(2009年度)が利用していました。
持株体制へ移行
NTTグループは持株体制へと移行し、NTT東日本、NTT西日本、NTTコミュニケーションズが設立されました。
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- Amazonが日本語版サイト提供開始
Googleが日本語での検索サービスを開始
ISDN定額通信サービス提供開始
常時接続サービス「フレッツ・ISDN」の本格的な提供を開始しました。「時間を気にせずインターネットを利用したい」というお客さまの要望にこたえ、完全定額制というサービス体系を実現しました。
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- 日本における「ブロードバンド元年」
一般家庭への光ファイバ提供開始
光ファイバーを用いたBフレッツの本格提供を発表しました。この後、高速・大容量通信サービスの提供が本格化していきました。
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- 米国でFacebook設立
おサイフケータイ発表
携帯電話を「生活インフラ」としてご利用いただくため、生活の中で必要な財布(決済、会員証、定期券、クーポン等)」を携帯電話で実現すべく、日本で初めてFelica対応携帯電話(おサイフケータイ)を発表しました。「おサイフケータイ」はNTTドコモの登録商標です。
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- 米国でYouTube設立
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- 米国でTwitter設立
米国で「クラウド・コンピューティング」提唱
「ひかりTV」サービス提供開始
「フレッツ光」に対応したTV向けの映像配信サービス「ひかりTV」の提供を開始しました。
クラウドサービス提供開始
クラウド型サービスの第1弾として、「BizCITY for SaaS Provider」の提供を開始しました。
Dimension Data、およびKeane(現NTT DATA, Inc)買収
1990年代より海外事業に進出、アジア・欧州・米国を中心に事業を展開してきたNTTグループ。2010年には、DimensionDataおよびKeane(現在のNTT DATA,Inc)を買収し、豪州、南米、アフリカ、中近東なども含め、グローバルにトータルICTサービスを提供できる体制を整えました。
現在は、190カ国以上、10,000社以上の企業にサービスを提供しています。
ムービーを見る (1970-2010年)
中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」発表
2012年11月公表の中期経営戦略「新たなステージをめざして」での取り組みを加速させるため、2015年5月、中期経営戦略「新たなステージをめざして 2.0」を策定、発表しました。2018年3月期までに海外売上高を220億ドル(2015年3月期150億ドル)とする等の目標を掲げながら、「2020」「地方創生」を契機としてさまざまな事業者とコラボレーションして付加価値の高いサービスを創出しながら、来るべき「新たなステージ」において、さらなる飛躍をめざします。 ムービーを見る (2011年- )